サッカークラブの集客において、ウェブからの集客、スタジアムからの集客について、立地論を利用して、どのようにしてクラブの活性化が考えられるかを論じてみます。
ウェブでのマーケティングは担当者が変わった場合の引き継ぎが難しく、ベテランの勘が通じにくいこともあるともいわれています。
そもそもマーケティングは多くの人に行っても、効果に大きな開きが現れることがあるといわれます。５万人の人にマーケティングして５００人が来場するか、５千人が来場するか、その開きによってのちに使える費用（予算）は様々に変化します。
だから効果をより高めるために、立地、来てくれる人がいる場所にマーケティングを行うことが必要であると考えられます。
ではそもそも立地論とはなんなのでしょうか。 立地論とは、個人、集団、企業などが行為を行う「場所や位置（つまり立地）」および「それら（立地）を選択する行為とプロセス」に関する「理論、歴史」を用いて行う研究や政策のことです。
例えばサッカークラブという企業が、ウェブサイトによるマーケティング、実際の広告を行っても、行為した対象が立地やその条件にマッチせず、人々がスタジアムへ来てくれないことがあります。
５万人のスタジアムを観客で埋めるのには、極論では５万人に声をかけ５万人が100%来てくれればマーケティングは終わります。広告においては、一つの方法として広告に触れる対象（量）を増やす手法が取られることは多いですが、コンバージョン？（成果？）が高い、つまり広告の効果が高いと、来てくれるパーセンテージが上がり来客が増加することがあるのです。
それには広告を提供する対象、もしくは立地の条件を考える必要があります。広告に対して見た人の１%が来てくれるか、３%が来てくれるか、３倍の効果の違いがあることになります。
では観客が実際にスタジアムに来てくれる立地や条件とはどのようなものなのでしょうか。またウェブサイトから、スタジアムに来場してくれる客にアプローチするのには、ウェブサイトの立地をどのように調査して、どのようなアプローチをとるべきなのでしょうか。
そもそも事業を行うときには、ウェブ店舗・事業においても、実際の店舗（サッカーの場合はスタジアム）においても、はじめに事業の対象となる立地の調査、商圏の調査というものを行うことが必要であるとされます。ウェブサイトやスタジアムなどの立地について商圏調査を行い、それに従ってマーケティングを実施することが事前に必要なのです。
商圏調査とは、自チームの本拠地に集客できる距離的範囲(＝商圏)を様々な要素から定め、その商圏の人口や、ターゲット、土地の特性を把握し、その後の経営戦略に役立てるための調査であるとされます。 東京Vの場合、狭くは味の素スタジアムに通える周辺の範囲、もしくは稲城市などのヴェルディの練習場の周辺が本拠地であるという考えから、東京都、神奈川県を中心とした広範囲にも商圏を考えることができます。
また商圏の立地の調査においては、マーケティングを行う対象者の行動への競合相手の影響などの存在の要素も考えなければなりません。 商圏にはその中に「バリア」として来客を阻む要因が存在することがあるのです。交通網の未整備であったり、顧客の嗜好であったり、競合店の存在であったりです。
東京Vというクラブを考えた場合、スタジアムに来る観客を阻む要因としては、他の娯楽・クラブや居住地の条件など、さまざまな要因が考えられると思われます。それを乗り越えて、このチーム（東京V）を見に来たいと思わせる戦略が必要であるのです。
では観客をスタジアムに呼ぶためには、どのようなウェブ上・現実店舗（スタジアム）の要素に注目して、施策を実施すべきなのでしょうか。
